カテゴリー「用語解説」の14件の記事

2013年11月11日 (月)

JPX日経インデックス400

新たな株価指数として「JPX日経インデックス400」が開発されました。

どういう指数かというと、東証上場銘柄(一部、二部、マザーズ、JASDAQ)で上場後3年以上が経過が条件。
そのうち、3期連続の営業赤字最終赤字の企業は除外する。

さらに、直近3年間の売買代金と選定基準日時点における時価総から上位1000社を選定し、3年平均ROE、3年累積営業利益、選定基準日時点における時価総額を元にスコアリングする。

また「独立した社外取締役の選任(2人以上)」、「IFRS採用(ピュアIFRSを想定)または採用を決定」、「決算情報英文資料のTDnet(英文資料配信サービス)を通じた開示」に該当する企業はスコアが加点される。

算出されたスコアが高い順に400銘柄を選定し、構成銘柄とする。
毎年6月最終営業日を選定基準日とし、毎年8月最終営業日に銘柄定期入替えを実施だそうです。

時価総額加重型とのことですので、時価総額大きな銘柄の影響を受ける指数となります。
ある意味、正しい形だとは思いますが、いまさら日経平均に取って代われるかというと、はなはだ疑問です。

マイナーな指数となっていくのではないでしょうか。
ここまで書いておいてなんですが、現時点でまーくんがこの指数に投資する気はナッシングです。

初回のJPX日経インデックス400採用銘柄を表にしました。

コード 市場区分 銘柄名
1417 東証一部 ミライト・ホールディングス
1605 東証一部 国際石油開発帝石
1721 東証一部 コムシスホールディングス
1722 東証一部 ミサワホーム
1801 東証一部 大成建設
1808 東証一部 長谷工コーポレーション
1812 東証一部 鹿島建設
1878 東証一部 大東建託
1911 東証一部 住友林業
1925 東証一部 大和ハウス工業
1928 東証一部 積水ハウス
1951 東証一部 協和エクシオ
1963 東証一部 日揮
1983 東証一部 東芝プラントシステム
2002 東証一部 日清製粉グループ本社
2131 東証一部 アコーディア・ゴルフ
2212 東証一部 山崎製パン
2267 東証一部 ヤクルト本社
2269 東証一部 明治ホールディングス
2270 東証一部 雪印メグミルク
2282 東証一部 日本ハム
2371 東証一部 カカクコム
2413 東証一部 エムスリー
2432 東証一部 ディー・エヌ・エー
2502 東証一部 アサヒグループホールディングス
2503 東証一部 キリンホールディングス
2593 東証一部 伊藤園
2607 東証一部 不二製油
2651 東証一部 ローソン
2670 東証一部 エービーシー・マート
2681 東証一部 ゲオホールディングス
2685 東証一部 アダストリアホールディングス
2702 JASDAQ 日本マクドナルドホールディングス
2726 東証一部 パル
2767 JASDAQ フィールズ
2768 東証一部 双日
2782 JASDAQ セリア
2801 東証一部 キッコーマン
2802 東証一部 味の素
2809 東証一部 キユーピー
2871 東証一部 ニチレイ
2875 東証一部 東洋水産
2897 東証一部 日清食品ホールディングス
2914 東証一部 日本たばこ産業
3048 東証一部 ビックカメラ
3064 東証一部 MonotaRO
3086 東証一部 J.フロントリテイリング
3088 東証一部 マツモトキヨシホールディングス
3092 東証一部 スタートトゥデイ
3098 東証一部 ココカラファイン
3099 東証一部 三越伊勢丹ホールディングス
3116 東証一部 トヨタ紡織
3141 東証一部 ウエルシアホールディングス
3167 東証一部 TOKAIホールディングス
3231 東証一部 野村不動産ホールディングス
3289 東証一部 東急不動産ホールディングス
3291 東証一部 飯田グループホールディングス
3315 東証一部 日本コークス工業
3349 東証一部 コスモス薬品
3360 東証一部 シップヘルスケアホールディングス
3382 東証一部 セブン&アイ・ホールディングス
3391 東証一部 ツルハホールディングス
3402 東証一部 東レ
3405 東証一部 クラレ
3407 東証一部 旭化成
3632 東証一部 グリー
3738 東証一部 ティーガイア
3765 JASDAQ ガンホー・オンライン・エンターテイメント
3774 東証一部 インターネットイニシアティブ
3861 東証一部 王子ホールディングス
3941 東証一部 レンゴー
4004 東証一部 昭和電工
4021 東証一部 日産化学工業
4042 東証一部 東ソー
4045 東証一部 東亞合成
4061 東証一部 電気化学工業
4063 東証一部 信越化学工業
4088 東証一部 エア・ウォーター
4091 東証一部 大陽日酸
4095 東証一部 日本パーカライジング
4114 東証一部 日本触媒
4151 東証一部 協和発酵キリン
4185 東証一部 JSR
4188 東証一部 三菱ケミカルホールディングス
4201 東証一部 日本合成化学工業
4202 東証一部 ダイセル
4204 東証一部 積水化学工業
4205 東証一部 日本ゼオン
4206 東証一部 アイカ工業
4208 東証一部 宇部興産
4217 東証一部 日立化成
4272 東証一部 日本化薬
4307 東証一部 野村総合研究所
4324 東証一部 電通
4452 東証一部 花王
4502 東証一部 武田薬品工業
4503 東証一部 アステラス製薬
4507 東証一部 塩野義製薬
4508 東証一部 田辺三菱製薬
4519 東証一部 中外製薬
4521 東証一部 科研製薬
4523 東証一部 エーザイ
4527 東証一部 ロート製薬
4528 東証一部 小野薬品工業
4530 東証一部 久光製薬
4534 東証一部 持田製薬
4536 東証一部 参天製薬
4540 東証一部 ツムラ
4541 東証一部 日医工
4543 東証一部 テルモ
4544 東証一部 みらかホールディングス
4553 東証一部 東和薬品
4555 東証一部 沢井製薬
4568 東証一部 第一三共
4569 東証一部 キョーリン製薬ホールディングス
4581 東証一部 大正製薬ホールディングス
4612 東証一部 日本ペイント
4613 東証一部 関西ペイント
4631 東証一部 DIC
4634 東証一部 東洋インキSCホールディングス
4661 東証一部 オリエンタルランド
4666 東証一部 パーク24
4676 東証一部 フジ・メディア・ホールディングス
4681 東証一部 リゾートトラスト
4684 東証一部 オービック
4689 東証一部 ヤフー
4704 東証一部 トレンドマイクロ
4708 東証一部 もしもしホットライン
4716 東証一部 日本オラクル
4732 東証一部 ユー・エス・エス
4739 東証一部 伊藤忠テクノソリューションズ
4751 マザーズ サイバーエージェント
4755 JASDAQ 楽天
4768 東証一部 大塚商会
4842 JASDAQ USEN
4901 東証一部 富士フイルムホールディングス
4902 東証一部 コニカミノルタ
4911 東証一部 資生堂
4924 東証一部 ドクターシーラボ
4967 東証一部 小林製薬
5002 東証一部 昭和シェル石油
5012 東証一部 東燃ゼネラル石油
5019 東証一部 出光興産
5020 東証一部 JXホールディングス
5101 東証一部 横浜ゴム
5105 東証一部 東洋ゴム工業
5108 東証一部 ブリヂストン
5110 東証一部 住友ゴム工業
5196 東証一部 鬼怒川ゴム工業
5201 東証一部 旭硝子
5214 東証一部 日本電気硝子
5233 東証一部 太平洋セメント
5332 東証一部 TOTO
5334 東証一部 日本特殊陶業
5393 東証一部 ニチアス
5401 東証一部 新日鐵住金
5411 東証一部 ジェイエフイーホールディングス
5471 東証一部 大同特殊鋼
5486 東証一部 日立金属
5631 東証一部 日本製鋼所
5706 東証一部 三井金属鉱業
5711 東証一部 三菱マテリアル
5713 東証一部 住友金属鉱山
5714 東証一部 DOWAホールディングス
5802 東証一部 住友電気工業
5857 東証一部 アサヒホールディングス
5938 東証一部 LIXILグループ
5947 東証一部 リンナイ
5949 東証一部 ユニプレス
5970 JASDAQ ジーテクト
5991 東証一部 日本発條
6136 東証一部 オーエスジー
6146 東証一部 ディスコ
6201 東証一部 豊田自動織機
6256 JASDAQ ニューフレアテクノロジー
6268 東証一部 ナブテスコ
6273 東証一部 SMC
6301 東証一部 小松製作所
6302 東証一部 住友重機械工業
6305 東証一部 日立建機
6326 東証一部 クボタ
6361 東証一部 荏原製作所
6366 東証一部 千代田化工建設
6367 東証一部 ダイキン工業
6370 東証一部 栗田工業
6371 東証一部 椿本チエイン
6412 東証一部 平和
6417 東証一部 SANKYO
6425 JASDAQ ユニバーサルエンターテインメント
6448 東証一部 ブラザー工業
6460 東証一部 セガサミーホールディングス
6463 東証一部 TPR
6465 東証一部 ホシザキ電機
6471 東証一部 日本精工
6473 東証一部 ジェイテクト
6474 東証一部 不二越
6481 東証一部 THK
6501 東証一部 日立製作所
6502 東証一部 東芝
6503 東証一部 三菱電機
6504 東証一部 富士電機
6506 東証一部 安川電機
6586 東証一部 マキタ
6594 東証一部 日本電産
6645 東証一部 オムロン
6674 東証一部 ジーエス・ユアサコーポレーション
6702 東証一部 富士通
6727 東証一部 ワコム
6754 東証一部 アンリツ
6755 東証一部 富士通ゼネラル
6758 東証一部 ソニー
6762 東証一部 TDK
6806 東証一部 ヒロセ電機
6845 東証一部 アズビル
6849 東証一部 日本光電工業
6856 東証一部 堀場製作所
6861 東証一部 キーエンス
6869 東証一部 シスメックス
6902 東証一部 デンソー
6923 東証一部 スタンレー電気
6954 東証一部 ファナック
6965 東証一部 浜松ホトニクス
6971 東証一部 京セラ
6981 東証一部 村田製作所
6988 東証一部 日東電工
7004 東証一部 日立造船
7011 東証一部 三菱重工業
7012 東証一部 川崎重工業
7013 東証一部 IHI 
7201 東証一部 日産自動車
7202 東証一部 いすゞ自動車
7203 東証一部 トヨタ自動車
7205 東証一部 日野自動車
7211 東証一部 三菱自動車工業
7240 東証一部 NOK
7242 東証一部 カヤバ工業
7245 東証一部 大同メタル工業
7246 東証一部 プレス工業
7248 東証一部 カルソニックカンセイ
7259 東証一部 アイシン精機
7262 東証一部 ダイハツ工業
7267 東証一部 本田技研工業
7269 東証一部 スズキ
7270 東証一部 富士重工業
7272 東証一部 ヤマハ発動機
7276 東証一部 小糸製作所
7278 東証一部 エクセディ
7280 東証一部 ミツバ
7282 東証一部 豊田合成
7296 東証一部 エフ・シー・シー
7309 東証一部 シマノ
7313 東証一部 テイ・エス テック
7451 東証一部 三菱食品
7453 東証一部 良品計画
7458 JASDAQ 第一興商
7516 東証一部 コーナン商事
7522 東証一部 ワタミ
7532 東証一部 ドン・キホーテ
7550 東証一部 ゼンショーホールディングス
7581 東証一部 サイゼリヤ
7593 JASDAQ VTホールディングス
7599 東証一部 ガリバーインターナショナル
7606 東証一部 ユナイテッドアローズ
7649 東証一部 スギホールディングス
7729 東証一部 東京精密
7731 東証一部 ニコン
7739 東証一部 キヤノン電子
7741 東証一部 HOYA
7751 東証一部 キヤノン
7832 東証一部 バンダイナムコホールディングス
7860 東証一部 エイベックス・グループ・ホールディングス
7936 東証一部 アシックス
7947 東証一部 エフピコ
7956 東証一部 ピジョン
7966 東証一部 リンテック
7988 東証一部 ニフコ
8001 東証一部 伊藤忠商事
8002 東証一部 丸紅
8012 東証一部 長瀬産業
8015 東証一部 豊田通商
8020 東証一部 兼松
8028 東証一部 ファミリーマート
8031 東証一部 三井物産
8035 東証一部 東京エレクトロン
8036 東証一部 日立ハイテクノロジーズ
8051 東証一部 山善
8053 東証一部 住友商事
8058 東証一部 三菱商事
8088 東証一部 岩谷産業
8113 東証一部 ユニ・チャーム
8129 東証一部 東邦ホールディングス
8136 東証一部 サンリオ
8214 東証一部 AOKIホールディングス
8218 東証一部 コメリ
8227 東証一部 しまむら
8233 東証一部 高島屋
8253 東証一部 クレディセゾン
8267 東証一部 イオン
8270 東証一部 ユニーグループ・ホールディングス
8273 東証一部 イズミ
8282 東証一部 ケーズホールディングス
8303 東証一部 新生銀行
8304 東証一部 あおぞら銀行
8306 東証一部 三菱UFJフィナンシャル・グループ
8308 東証一部 りそなホールディングス
8309 東証一部 三井住友トラスト・ホールディングス
8316 東証一部 三井住友フィナンシャルグループ
8327 東証一部 西日本シティ銀行
8331 東証一部 千葉銀行
8332 東証一部 横浜銀行
8333 東証一部 常陽銀行
8334 東証一部 群馬銀行
8354 東証一部 ふくおかフィナンシャルグループ
8355 東証一部 静岡銀行
8356 東証一部 十六銀行
8358 東証一部 スルガ銀行
8359 東証一部 八十二銀行
8369 東証一部 京都銀行
8377 東証一部 ほくほくフィナンシャルグループ
8379 東証一部 広島銀行
8385 東証一部 伊予銀行
8410 東証一部 セブン銀行
8411 東証一部 みずほフィナンシャルグループ
8418 東証一部 山口フィナンシャルグループ
8424 東証一部 芙蓉総合リース
8425 東証一部 興銀リース
8439 東証一部 東京センチュリーリース
8508 東証二部 Jトラスト
8524 東証一部 北洋銀行
8544 東証一部 京葉銀行
8566 東証一部 リコーリース
8570 東証一部 イオンフィナンシャルサービス
8591 東証一部 オリックス
8593 東証一部 三菱UFJリース
8600 東証一部 トモニホールディングス
8604 東証一部 野村ホールディングス
8697 東証一部 日本取引所グループ
8729 東証一部 ソニーフィナンシャルホールディングス
8750 東証一部 第一生命保険
8766 東証一部 東京海上ホールディングス
8795 東証一部 T&Dホールディングス
8801 東証一部 三井不動産
8802 東証一部 三菱地所
8830 東証一部 住友不動産
8840 東証一部 大京
8870 東証一部 住友不動産販売
8876 東証一部 リロ・ホールディング
8897 東証一部 タカラレーベン
8905 東証一部 イオンモール
8933 東証一部 エヌ・ティ・ティ都市開発
9001 東証一部 東武鉄道
9003 東証一部 相鉄ホールディングス
9005 東証一部 東京急行電鉄
9007 東証一部 小田急電鉄
9008 東証一部 京王電鉄
9009 東証一部 京成電鉄
9020 東証一部 東日本旅客鉄道
9021 東証一部 西日本旅客鉄道
9022 東証一部 東海旅客鉄道
9031 東証一部 西日本鉄道
9041 東証一部 近畿日本鉄道
9042 東証一部 阪急阪神ホールディングス
9045 東証一部 京阪電気鉄道
9048 東証一部 名古屋鉄道
9062 東証一部 日本通運
9064 東証一部 ヤマトホールディングス
9065 東証一部 山九
9086 東証一部 日立物流
9202 東証一部 ANAホールディングス
9204 マザーズ スカイマーク
9364 東証一部 上組
9375 東証一部 近鉄エクスプレス
9404 東証一部 日本テレビホールディングス
9432 東証一部 日本電信電話
9433 東証一部 KDDI
9435 東証一部 光通信
9437 東証一部 NTTドコモ
9449 東証一部 GMOインターネット
9513 東証一部 電源開発
9531 東証一部 東京瓦斯
9532 東証一部 大阪瓦斯
9602 東証一部 東宝
9603 東証一部 エイチ・アイ・エス
9613 東証一部 エヌ・ティ・ティ・データ
9627 東証一部 アインファーマシーズ
9697 東証一部 カプコン
9719 東証一部 SCSK
9735 東証一部 セコム
9766 東証一部 コナミ
9783 東証一部 ベネッセホールディングス
9787 東証一部 イオンディライト
9831 東証一部 ヤマダ電機
9843 東証一部 ニトリホールディングス
9936 東証一部 王将フードサービス
9948 東証一部 アークス
9956 東証一部 バロー
9962 東証一部 ミスミグループ本社
9983 東証一部 ファーストリテイリング
9984 東証一部 ソフトバンク
9989 東証一部 サンドラッグ

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2011年3月 7日 (月)

ETNっていいのかな?

少し古いニュースですが、東証からETNという新商品が発表されました。

名前からも分かるようにETFと似ています。
ETFのFはファンドのF、ETNのNはノート(債権)のNだそうです。

違いはETFが現物資産の裏付けがあるのに対し、ETNにはありません。
それゆえにETNには発行者が破綻したらおしまいというデメリットがあります。
(ETFは対象商品を保有していることになっているので、発行者が破綻しても保護されます)

発行者に関しては東証が厳しく審査を行うようなので、そぼほど危ないものはないでしょう。
ただ再びリーマンショック並みの事態が起こったら、破綻の可能性もでてきますので、必ずしも安全とは言い切れません。

またメリットとしては、現物の裏付けが必要ないため、インド株に連動するETN、人民元に連動するETN、レアメタル価格に連動するETNなど、これまで投資できなった対象への投資も可能になります。

メリットとデメリットを天秤にかけて判断しなくてはなりませんが、現時点ではデメリットのほうが気になりますね。

そういえばユナイテッドワールド証券の人民元ファンドも気になってるんだよな。
いま自分の資産は株ばかり。色々なものに手広く投資したいと考えているんですよね。

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2010年4月22日 (木)

フレーミング効果

今回は少し趣向を変えて心理学的な話。
フレーミング効果についてです。

フレーミング効果とは、説明のしかたにより意思決定に違いが出る現象です。
これだけでは、何のことだか分かりませんので、例を挙げて説明しましょう。

治療Aでは1年以内に死亡する確率が33%です。
治療Bでは1年以上生きられる確率が67%です。
どちらの治療法を選択しますか?

ほとんどの患者は治療Bを選ぶそうです。
お分かりだと思いますが、どちらも同じ治療法です。

メリットを大きく、デメリットを小さくすることで、意思決定を操作することができます。
次の例をみると良く分かると思います。

ある村の住人1000人が伝染病に感染しました。
放置すると全員死亡してしまいます。
そこで対策案としてA案とB案が提示されました。

Q1)
A案による場合、300人が助かる。
B案による場合、70%の確率で全員が死亡する。

Q2)
A案による場合、700人が死亡する。
B案による場合、30%の確率で全員が助かる。

これもお分かりでしょうが、Q1とQ2は同じことを言っています。
しかし、多くの人がQ1ではA案を選択し、Q2ではB案を選択したそうです。

それでは株の話で例えてみましょう。

ある投資で100万円の含み益が出ています。
このまま投資を継続すれば、70%の確率で利益が130万円になります。
しかし30%の確率で利益はゼロになります。

ある投資で100万円の含み損が発生しています。
このまま投資を継続すれば、70%の確率で損失が130万円になります。
しかし30%の確率で損失はゼロになります。

多くの投資家は、利益が出ているときは利益確定を選択し、損失が出ているときには継続を選択するそうです。
合理的な判断ではありませんね。

言い回しにだまされず、数字をちゃんと見て判断すること。
良い面だけを見るのではなく、逆に捉えて考えてみることも大事です。

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2010年2月18日 (木)

順バリと逆バリ

本日は順バリ逆バリのお話。

投資関連の書籍などを読みますと、「逆バリは危険!トレンドに乗っかって順バリで投資しましょう」みたいなことが書いてありますね。
しかし果たしてホントでしょうか?
まーくんは順バリで勝った記憶がないんです。儲かるときはいつも逆バリです。

改めて説明するほどではありませんが、まずは順バリ、逆バリの意味から。

まず順バリから。
順バリとは、トレンドの方向に張ること。
上昇トレンドの銘柄であれば買い下降トレンドなら売って勝負といった具合です。

最後に高値を掴まされた人が負けのババ抜きみたいなもの。
できるだけ速くトレンドを見抜いて投資して、利益が出たところで売り抜ける。
いわゆる瞬発力勝負。

逆バリは順バリとは逆で、トレンドなどは考えずに株価が高いと思ったら売り、安いと思ったら買うという戦略ですね。

逆バリは底値を見切り投資を行い、あとは反発を待つやり方。
冷静な判断力が必要。
もし投資判断が間違っていて、底でなかったなら損切りするだけ。
うまくいけば、順バリの買いが入ってきた頃には、すでに十分の利益がでているし、利益も大きい。

しかし逆バリの場合も、ただ下がっているから買えばいいものでもない。
不祥事など、明らかに下がっていることに理由があるものは手出し無用

常に有望な銘柄をいくつも監視していて、その銘柄が相場全体の暴落に巻き込まれて下げたときに買う。
そういう逆バリが、まーくんのやり方。
相場全体の底値は騰落レシオとかRSIなどの指標をチェックすれば、ある程度は判断できるだろう。

しかし自分では、逆バリ投資と思っていても、長期でみたらそれは順バリだったってこともある。結局は見方の問題だ。

そして順バリだとか逆バリだとかにはこだわらず、自分にあったやり方が一番ってこと。
得意なほうで勝負すれば良いのだ。

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2010年2月 3日 (水)

節分天井、彼岸底

『節分天井、彼岸底』
もともとは米相場で使われていた言葉で、その流れからか現在の株式相場でも使われます。

意味は節分(2/3)頃に相場は天井を打ち、彼岸(3/20)頃に相場はを打つという、まんまですね。

そこで今回は、この格言がどの程度正しいのか検証してみました。
以下は、節分の始値から彼岸の終値の上昇率です。

2009年 +1.1%
2008年 -9.3%
2007年 -2.1%
2006年 +1.6%
2005年 +3.9%
2004年 +5.8%
2003年 -1.1%
2002年 +17.5%
2001年 +1.0%

結果は見て明らか。上昇することが多いようです。

しかし、この結果からは読み取れないこともあります。
それはチャートを見てみると分かるでしょう。

実は節分から彼岸に向けて、格言通り下がることが多いんです。
彼岸の5~10日前に底を打つことが多く、彼岸にはすでに上昇が始まっているために上記の結果となっています。

そこで、まーくんなりに『節分天井、彼岸底』での戦略をまとめました。

・2月10~15日あたりが天井→ショートポジションをとる
・3月10~15日あたりが底→ポジションを手仕舞う
・底をつけたあとは4月に向けて上昇する確率が高い→ロングポジションをとる

今年は、この戦略の実践を検討してみます。

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2009年11月17日 (火)

田中化学研究所のチャートが三空を形成

三日連続で下放れしながら陰線が連続するチャートパターンを三空叩き込みといって、相場の反転を暗示しています。
いま、田中化学研究所のチャートを見ると見事にこの三空が形成されています。

本日の値動きを見ていても、売りは枯れてきた印象を受けました。
こうなると明日からはふたたび上昇トレンドになる可能性大です。
今日買った人がおそらく正解だと思います。

まーくんは金曜日のS安で買ってしまいました。
いつも一手早いんです。落第ですね。

念のため言っておきますが、明日から絶対に上がると言ってるわけではありませんよ。
上がるか下がるかといったら、上がる確率のほうが高いと言っているのです。

しかし、下がっているときに買いを入れるには勇気が要ります。
いくら偉そうなこと言ってる人でも、こういうときに買えないような人はもしませんが、儲けらることもできません
ただひとつ貴重チャンス失い続けるだけです。

目標株価は2,600円です。今年中には達成できるんじゃないかな?
なんて偉そうなこと書いて、はずしたらゴメンナサイ

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2009年4月30日 (木)

日経平均のPERが算出不可に

先週末、ついに日経平均のPERが算出不可となった。メガバンクや大手証券会社の業績修正が響き、日経平均構成銘柄の損益合計が赤字になったことが原因だ。

PERは以下の式で表され、利益の何倍まで株価が上がっているのかを示しています。

PER=株価÷一株利益

年間1億円の利益を出す企業を、10億円で丸ごと買えば10年で投資額を回収できます。だからPERは10倍になります。この意味が分かっていれば、利益がマイナスだと計算する意味がないことは理解できるでしょう。赤字だと回収できませんもの。

そもそも、こんな急速に悪化した環境下ではPERなんてナンセンス。先ほど例に出した企業の利益が1千万円まで下がれば、PERは100倍に上昇し、利益が100万円になればPERは1000倍だ。そして算出できないから、企業の価値がなくなる訳ではない。PERは平時でこそ参考になる指標とまーくんは考える。

じゃあ、そんな景気悪化時の企業価値を何で計るかと言えば、それはPBRだと思う。ちなみにPBRの式は以下。

PBR=株価÷一株あたりの資産額

この式から分かるのは、PBR1倍が重要な意味を持つということ。PBRが1倍を下回る状況では、企業の資産額のほうが株価よりも大きく、株価は割安なのだ。逆に1倍を上回れば割高だ。

当面の日経平均もPBR1倍を目安に考えると良いだろう。現在、日経平均のPBR1倍水準は8,700円~8,800円。いまは割高な株を買える状況ではないので、このあたりが妥当な水準と考えています。

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2009年3月 4日 (水)

貸株のリスク

ところで、マネー誌は記事の内容がかぶることが多いと思えるのは気のせいだろうか?季節ネタというわけでないのに。なぜそんな疑問を持ったかというと、今日のネタがマネージャパンと日経マネーに掲載されていたからです。

MONEY JAPAN (マネージャパン) 2009年 04月号 [雑誌]
角川 (エス・エス・コミュニケーションズ)

そんな貸株のリスクについて紹介してみます。

まずは貸株の説明から。貸株というのは、自分の持ち株を証券会社に貸し出して、貸株金利を受け取るサービスのこと。だいたい金利は0.5%らしい。

貸株金利が0.5%の場合、100万円の株だと1年で5,000円が金利として受け取れる。しかも、株を証券会社に貸している間も、配当は受け取ることができるので心配ない。さらに株主優待については、権利確定日だけ貸株から外すサービスもあるので、抜かりはない。金利がつく分貸株したほうがお得なんじゃ?と思ってしまったが、実はそこには落とし穴が・・・

株は証券会社に預けている間は、証券会社の資産と区別して「分別管理」されています。そのため、証券会社が倒産したとしても、預けた株は戻ってきます。

しかし、貸株は消費賃借契約となるので、貸した株は分別管理の対象とならないんです。要するに証券会社が倒産したら貸した株は戻ってこないんです。大手証券であれば、簡単に倒産しないだろうと考えるかもしれませんが、証券会社がさらに別のヘッジファンドに貸し出していたら、そのヘッジファンドの倒産により返ってこないこともありえます。

証券会社は貸し出す株の需給バランスによっては、0.5%で借りた株を機関投資家に15%の金利で貸し出せることもあり、そこそこの商売になります。しかし個人投資家が、年間0.5%のために全額を失うリスクにさらすなんて、冷静に考えれば割にあいませんよ。

一見おいしい話にも、実は大きなリスクがあるという話でした。

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2009年1月 6日 (火)

株券電子化が始まりました

このブログを見ている方にはあまり関係ないかもしれませんが、本日からスタートした株券の電子化についてお話します。

紙の株券のまま、「たんす株」として持っていると、電子化により株券は紙くずになってしまうと思っている方も多いでしょう。まーくんも最近までそう思っていました。どうやらそんな簡単な話ではないようです。

まずは、自分名義の株券という設定でお話します。

たんす株のまま電子化になったら、たんす株は特別口座に保管されます。株券を証券会社に持って行けば売ることはできますが、簡単にできなるなると言うだけです。たんす株のままでも権利は保証されます。

しかし、他人から取得した株券を名義変更していない場合は話が変わってきます。他人名義のまま電子化を迎えてしまうと、特別口座に登録された後に株主の権利を認めてもらうには、譲渡や相続を書類などで証明する必要があります。放っておくと以前の株主によって第三者に勝手に売却されてしまう恐れもあるのです。

もし他人名義の株券を持っている場合は、早めに名義の書き換えを行ってください。

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2008年12月23日 (火)

FX古事記ってすげー

Zai2009年2月号に掲載されていた記事に、「FX古事記」について書かれていましたのですが、これがすげー

FX古事記(乞食)とは、証券会社の口座開設キャンペーンを片っ端から申し込み、ほぼノーリスクで現金をゲットしまくる手法です。口座開設キャンペーンの存在は知っていましたが、こんな確立されたジャンルだったとは驚きです。

最近の事情を調べたところ、口座開設+100(50)万円入金+1回取引で、10,000(5,000)円キャッシュバックが相場でしょうか。一回取引なので、数秒でポジションを閉じてしまってもOKです。これなら負けは為替スプレッド分の数百円で済みます。ほぼノーリスクですよね。

ポイントは、FXでの利益を狙いにいかずに、キャンペーンの条件をクリアすることだけに集中することだそうです。損して得取れってやつですね。これらのキャンペーンだけで2年間で30万円ゲットした人もいるそうです。

簡単に調べてみただけで、いくつかのキャンペーンが見つかりました。なかから2つ紹介します。FX Online Japanの口座開設だけで5,000円は意味が分かりません。口座維持費もなしだし。企業は広告費と考えてるのだろうか?

FX Online Japan 口座開設で5000円キャッシュバックキャンペーン(2009/01/31まで)
外貨ex 新規口座開設完了をした方で、完了後30日以内に初回入金30万円以上と取引1回1万通貨以上を達成された方に、下記の金額をキャッシュバック!(2008/12/31まで新規口座開設)
※初回入金300,000円以上500,000円未満の場合は3,000円、初回入金500,000円以上1,000,000円未満の場合は5,000 円、初回入金1,000,000円以上の場合は10,000円。

ともあれ、まーくんも早速やってみようと思います。みなさんも、キャンペーンに応募する場合は、キャンペーンの条件はちゃんと読むようにしてくださいね!一つでも満たしていないとゲットできませんのでご注意を。

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